電気教科書 第一種電気工事士 出るとこだけ！筆記試験の要点整理

第1章　高圧引込線の施設

受電点から高圧受電設備までの高圧引込線の施設
高圧地中引込
地中引込線のケーブルの防護
地中電線路の金属体の接地工事
支持物（電柱）の根入れ深さ
支線の施設方法と足場金具の高さ
接地線を人が触れるおそれがある場所の施設
G付UGSを経由して引き込む場合
GRの不必要動作を防止するにはDGRを使用
高圧架空引込線
高圧屋側電線路の施設
高圧架空電線と建造物、アンテナ等との接近
他の配線との併架と共架
高圧受電設備の形式と規定
保護協調（動作協調）
キュービクル式受電設備の施設
高圧屋内配線
高圧屋上電線路
高圧機械器具の施設
問題／解答解説

第2章　高圧受電設備の結線図と機器・材料

高圧受電設備の基本的な単線結線図
G付PAS（GR付PAS）
架空引込のG付PASと地中引込のG付UGSの例
VCT、Wh（WHM）
DS、CB、LA
PF付VT、計器類
CT、OCR、計器類
1zT、3zT、SR、SC等の負荷設備
変圧器、コンデンサの開閉装置と保護装置
PF・S形の受電設備
保安上の責任分界点に設ける区分開閉器
CH（ケーブルヘッド）
VCT、Wh（WHM）、DS、VCB
LBS、PC
T、SR、SC
ZCT、ZPD、VT、CT（各種計器用変成器）
OCR、GR、DGR、UVR（各種保護継電器）
計測用メータ、切替スイッチ
LA（避雷器、アレスタ）
受電設備の接地工事
高圧CVTケーブル、CVケーブル
機器内配線用高圧絶縁電線（KIP、KIC）
試験器、測定器
問題／解答解説

第3章　試験、計測及び法令

受電設備の計測と試験及び法令
絶縁抵抗値と絶縁抵抗の測定、電気使用場所における絶縁抵抗
接地工事と接地抵抗の測定
高圧電路・高圧機械器具の絶縁耐力試験
保護継電器試験
指示電気計器の種類
電力と電力量の測定
電気事業法
電気工事士法
電気工事業法（電気工事業の業務の適正化に関する法律）
電気用品安全法
問題／解答解説

第4章　電動機制御（シーケンス制御）

シーケンス制御（電動機の始動制御）
電動機の始動制御に用いる機器
誘導電動機の運転・停止制御回路
三相誘導電動機の正転・逆転制御回路
三相誘導電動機のY-T（スターデルタ）始動制御回路
問題／解答解説

第5章　低圧の電気工事材料と配線設計、施工法

低圧電気工事で用いる電線
配線器具
電気工事用工具
管工事用材料
電線の太さと許容電流
コードの許容電流
低圧電路に施設する過電流遮断器の性能
幹線の太さを決める根拠となる電流の求め方
幹線の過電流遮断器の定格電流の求め方
分岐した細い幹線の過電流遮断器の省略条件
分岐回路の過電流遮断器と開閉器の施設位置
分岐回路と電線の太さ、接続できるコンセント
電線の接続
リングスリーブ（E形）の大きさと圧着マーク
C種、D種接地工事
接地工事の省略と緩和
低圧屋内配線工事の種類と施設場所
ケーブル工事
地中直接埋設工事
金属管工事
金属可とう電線管工事
合成樹脂管工事
金属線ぴ工事、金属ダクト工事
ライティングダクト工事
バスダクト工事
ショウウインドウ等の配線工事
ネオン放電灯工事
特殊場所の施設
小勢力回路の施設
引込線と引込口配線
引込口における開閉器と屋外配線の施設
メタルラス張り等の木造造営物における施設
アクセスフロア内配線工事
問題／解答解説

第6章　電気機器、応用、発電、送配電、変電設備

変圧器の容量とタップ
変圧器の結線
変圧器の損失と効率
変圧器の短絡インピーダンスと短絡電流
三相誘導電動機
電動気応用
照明計算
電熱、電気加熱
電気加熱方式
整流回路と波形
化学電池
UPS、CVCF、VVVF、AVR
水力発電
汽力発電
汽力発電所の設備
ガスタービン発電、コンバインドサイクル発電
ディーゼル発電、コージェネレーション発電システム
太陽光発電、風力発電、燃料電池発電
送電方式
架空送電線
中性点の接地
がいしの塩害対策
電線のたるみ、支線の張力
遮断器の遮断容量と短絡容量
力率改善
変電所の高調波対策
問題／解答解説

第7章　電気理論、配電理論、過渡現象、需要率等

オームの法則
直流回路
導体の抵抗
直流回路網の計算
直流の電力と電力量
静電容量とコンデンサ
電流の磁気作用
単相交流回路の周波数・周期、平均値・実効値
交流回路の抵抗とリアクタンス
インピーダンスとR-XL-XCの直列回路
R-XL-XCの並列回路
交流回路の電力
三相交流回路
配電線の電圧降下
単相3線式配電線路
過渡現象
需要率、負荷率、不等率
問題／解答解説

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• 法改正による追記

  本書刊行後の法改正により、下記の内容に変更されました。
  
  ◆P.107 表12、「報告期限等」の「速報」
  ・事故の発生を知った時から24時間以内に速やかに電話等で報告。（平成28年4月改正）
  
  ◆P.108 「要点3-8」の下から3行目
  ・事故報告：事故の発生を知った時から速報24時間、詳報30日以内（平成28年4月改正）