電気通信教科書 電気通信主任技術者 伝送交換設備及び設備管理・法規編 第2版

第1部：伝送交換設備及び設備管理

1.1.　電気通信システムの基本構成
　1.1.1. ユーザネットワーク
　1.1.2. アクセスネットワーク
　1.1.3. バックボーンネットワーク
1.2.　ネットワークの設備構成と構成要素

2.1.　交換設備
　2.1.1. 伝送路と交換機
　2.1.2. 交換機の機能
　2.1.3. 番号方式
　2.1.4. 信号方式
　2.1.5. 交換方式
　2.1.6. デジタル加入者線交換機の構成
　2.1.7. デジタル加入者線交換機の集線方式
　2.1.8. 通話路スイッチ
　2.1.9. デジタル中継交換機
2.2.　伝送媒体
　2.2.1. 有線伝送路の種類
　2.2.2. メタリックケーブル
　2.2.3. 光ファイバケーブル
2.3.　伝送設備
　2.3.1. 線路構造物
　2.3.2. 伝送装置
　2.3.3. アナログ有線伝送装置
　2.3.4. デジタル有線伝送装置
　2.3.5. 光アクセス方式
2.4.　電源設備
　2.4.1. 通信用電源設備の重要性
　2.4.2. 通信用電源設備の具備条件
　2.4.3. 通信用電源設備の構成
　2.4.4. 主要機器と機能
　2.4.5. 給電方式
　2.4.6. 通信用電源方式
　2.4.7. 直流供給方式
　2.4.8. 交流供給方式
　2.4.9. 変換供給方式
　2.4.10. 電池
　2.4.11. 自立電源方式
　2.4.12. コージェネレーションシステム（CGS）
　2.4.13. 予備電源と用途
　2.4.14. 自動制御
　2.4.15. UPS（無停電電源装置）
チャレンジテスト

3.1.　伝 送
　3.1.1. 信号の種類
　3.1.2. デジタル伝送の特徴
　3.1.3. アナログ情報のデジタル伝送
　3.1.4. 変調・復調
3.2.　多重化
　3.2.1. 多重伝送
　3.2.2. 光波長分割多重
　3.2.3. 時分割多重
　3.2.4. 周波数分割多重
　3.2.5. 時間圧縮多重
　3.2.6. 符号分割多重
　3.2.7. 方向分割多重
3.3.　同 期
　3.3.1. 同期化の種類
　3.3.2. スタッフ同期
　3.3.3. 網同期
　3.3.4. 位置多重方式
3.4.　伝送符号
　3.4.1. 符号の表現
　3.4.2. ベースバンド符号形式の基本
　3.4.3. 主なベースバンド符号形式
　3.4.4. その他のベースバンド符号形式
3.5.　光学効果
　3.5.1. 電気光学効果
　3.5.2. 非線形光学効果
3.6.　無線伝送
　3.6.1. 有線伝送との比較
　3.6.2. 無線伝送装置の機能
　3.6.3. 固定無線
　3.6.4. 電波伝搬
　3.6.5. フェージング
　3.6.6. デジタル無線
　3.6.7. 移動無線
　3.6.8. 音声符号化方式
　3.6.9. 多元接続方式
　3.6.10. 衛星通信
3.7.　トラヒック理論
　3.7.1. 通信のトラヒック
　3.7.2. 呼
　3.7.3. トラヒックの数量化
　3.7.4. 呼の処理方法
　3.7.5. 完全線群と不完全線群
　3.7.6. サービス尺度
チャレンジテスト

4.1.　データ端末装置
　4.1.1. 役割
　4.1.2. 基本機能
　4.1.3. 構成
　4.1.4. 伝送制御
　4.1.5. データ伝送
4.2.　ネットワークアーキテクチャ
　4.2.1. プロトコル
　4.2.2. ネットワークアーキテクチャ
　4.2.3. OSI参照モデル
　4.2.4. OSI参照モデルとデータ通信の関係
4.3.　LAN
　4.3.1. 構成
　4.3.2. 技術的要素
　4.3.3. ネットワーク接続機器
4.4.　有線LAN
　4.4.1. イーサネット
　4.4.2. ファストイーサネット
　4.4.3. ギガビットイーサネット
　4.4.4. 10ギガビットイーサネット
4.5.　無線LAN
　4.5.1. 技術的要素
　4.5.2. 規格
4.6.　データ通信ネットワーク
　4.6.1. データ通信方式
　4.6.2. フレームリレー
　4.6.3. ISDN
　4.6.4. 同期転送モード（STM）
　4.6.5. 非同期転送モード（ATM）
　4.6.6. IP over ATM
　4.6.7. SDH/SONET
　4.6.8. インターネット
　4.6.9. ブロードバンド
　4.6.10. xDSL
　4.6.11. CATV通信
　4.6.12. FTTH（Fiber To The Home）
　4.6.13. その他の高速通信方式
チャレンジテスト

5.1.　IPネットワーク技術
　5.1.1. IPネットワーク
　5.1.2. MACアドレス
　5.1.3. IPv4アドレス
　5.1.4. IPv6アドレス
　5.1.5. TCP
　5.1.6. UDP
5.2.　ルーチング
　5.2.1. 技術的要素
　5.2.2. ルーチングプロトコル
　5.3.　VPN
　5.3.1. VLAN
　5.3.2. IP-VPN
　5.3.3. 広域イーサネット
　5.3.4. MPLS
　5.3.5. L2TP
5.4.　VoIP
　5.4.1. 音声伝送
　5.4.2. IP電話
　5.4.3. 符号化技術
　5.4.4. 制御プロトコル
　5.4.5. VoIPのQoS制御
　5.4.6. VoIPの音声品質と対応技術
　5.4.7. VoIP機器
5.5.　電子メール
　5.5.1. 送信プロトコル
　5.5.2. 受信プロトコル
5.6.　画像通信技術
チャレンジテスト

6.1.　情報セキュリティ
　6.1.1. 実現のための三要素
　6.1.2. 不正行為
　6.1.3. 不正プログラム
　6.1.4. 攻撃
　6.1.5. 情報セキュリティ管理
　6.1.6. 情報セキュリティ対策
　6.1.7. 電子認証技術とデジタル署名技術
　6.1.8. リスク分析アプローチ
　6.1.9. 個人情報保護
6.2.　セキュリティプロトコル
　6.2.1. IPsec
　6.2.2. SSH
　6.2.3. SSL/TLS
　6.2.4. S/MIMEとPGP
6.3.　情報通信ネットワーク安全・信頼性基準
　6.3.1. 目的
　6.3.2. 定義
　6.3.3. 設備等基準
　6.3.4. 管理基準
　6.3.5. 情報セキュリティポリシー策定のための指針
　6.3.6. 危機管理計画策定のための指針
6.4.　情報システム安全対策指針
　6.4.1. 概要
　6.4.2. 情報システムの安全対策
　6.4.3. ホスト等の安全対策
　6.4.4. 施設の安全対策
　6.4.5. 攻撃等認知時における措置等
　6.4.6. 個人情報保護
　6.4.7. ユーザの講じる安全対策
　6.4.8. コンピュータウイルスに関する安全対策
　6.4.9. インターネット等に係る安全対策
　6.4.10. インターネット等からの攻撃等認知時における措置等
　6.4.11. コンピュータウイルスに関する安全対策
チャレンジテスト

7.1.　設備管理
　7.1.1. 設備管理の効果
　7.1.2. 設備管理値による管理
　7.1.3. 異常障害管理
　7.1.4. 不良施設の管理
　7.1.5. 資材管理等
7.2.　品質管理
　7.2.1. ネットワークの品質
　7.2.2. 音声の品質評価
　7.2.3. 伝送品質劣化要因
　7.2.4. 符号誤り
　7.2.5. 符号誤り制御
7.3.　管理手法
　7.3.1. QC7つ道具
　7.3.2. 新QC7つ道具
　7.3.3. 故障解析
　7.3.4. 製品検査
　7.3.5. その他の管理手法
　7.3.6. 統計的品質管理に関する用語
7.4.　保全
　7.4.1. 分類と定義
　7.4.2. 通信システムと保全
　7.4.3. 予防保全の重要性
　7.4.4. 保全と取り替え
　7.4.5. 保全性の向上
　7.4.6. デジタル交換機の故障対策
　7.4.7. 設備面からの地震対策
　7.4.8. 通信網の保全
　7.4.9. 診断技術
　7.4.10. 再発防止計画
　7.4.11. 保全支援管理
　7.4.12. 電気通信設備の雷害
7.5.　安全管理
　7.5.1. 安全管理と労働安全衛生法
　7.5.2. 安全管理業務
　7.5.3. 人身事故防止対策
　7.5.4. 人身事故発生の仕組み
　7.5.5. 安全管理者の職務
　7.5.6. 安全衛生管理体制
7.6.　経済比較
　7.6.1. 経済比較法
　7.6.2. 実際の経済比較
　7.6.3. 設備の稼働費と使用期間
　7.6.4. 設備の使用期間と設備にかかる1年当たりの費用
　7.6.5. 需要予測
チャレンジテスト

8.1. 信頼性向上
　8.1.1. ディペンダビリティ（信頼性）用語（JIS Z 8115）
　8.1.2. フォールト対応
　8.1.3. 冗長構成
　8.1.4. 通信ネットワークの高信頼化
　8.1.5. 評価技術
　8.1.6. RASIS
8.2.　評価尺度
　8.2.1. 信頼度と不信頼度
　8.2.2. 平均故障間隔（MTBF）
　8.2.3. 平均稼働時間（MTTF）
　8.2.4. 平均修復時間（MTTR）
　8.2.5. アベイラビリティ
　8.2.6. 故障率
　8.2.7. 修復率
　8.2.8. 保全度
　8.2.9. 保全時間
　8.2.10. コスト有効度
8.3.　信頼性モデル
　8.3.1. 信頼性モデルの種類
　8.3.2. 直列モデル
　8.3.3. 並列モデル
チャレンジテスト

第2部：法規

1.1.　一般的な法令の構成
1.2.　 電気通信に関する主な法律
　1.2.1. 電気通信の基本に関する法律
　1.2.2. サービスの運営に関する法律
　1.2.3. 事業体等の組織に関する法律
　1.2.4. 条約
1.3.　電気通信事業法
　1.3.1. 目的
　1.3.2. ポイント
　1.3.3. 構成
　1.3.4. 電気通信事業法関連法規
1.4.　有線電気通信法
　1.4.1. 概要
　1.4.2. 有線電気通信設備令（設備令）
　1.4.3. 技術基準の構成と適用

2.1.　電気通信事業法
　2.1.1. 構成
　2.1.2. 内容
　2.1.3. 電気通信事業法のまとめ
チャレンジテスト
2.2.　電気通信事業法施行規則
　2.2.1 構成
　2.2.2 内容
　2.2.3. 電気通信事業法のまとめ
チャレンジテスト
2.3.　事業用電気通信設備規則
　2.3.1. 構成
　2.3.2. 内容
　2.3.3. 事業用電気通信設備規則のまとめ
チャレンジテスト
2.4.　事業用電気通信設備規則の細目
　2.4.1. 内容
　2.4.2. 事業用電気通信設備規則の細目のまとめ
2.5.　端末設備等規則
　2.5.1 構成
　2.5.2 内容
　2.5.3. 端末設備等規則のまとめ
チャレンジテスト
2.6.　電気通信主任技術者規則
　2.6.1. 構成
　2.6.2. 内容
　2.6.3. 電気通信主任技術者規則のまとめ
チャレンジテスト
2.7.　電気通信番号規則
　2.7.1. 構成
　2.7.2. 内容
　2.7.3. 電気通信番号規則のまとめ
2.8.　 電気通信事業における個人情報保護に関するガイドライン
　2.8.1. 内容
　2.8.2 電気通信事業における個人情報保護に関するガイドラインのまとめ
2.9.　 障害者等電気通信設備アクセシビリティ指針［参考］
　2.9.1. 内容
2.10.　 端末機器の技術基準適合認定等に関する規則
　2.10.1. 内容
　2.10.2 端末機器技術基準適合認定等に関する規則のまとめ

3.1.　有線電気通信法
　3.1.1. 構成
　3.1.2. 内容
　3.1.3. 有線電気通信法のまとめ
チャレンジテスト
3.2.　有線電気通信設備令
　3.2.1. 構成
　3.2.2. 内容
3.3　有線電気通信設備令施行規則
　3.3.1. 内容
　3.3.2. 有線電気通信設備令及び有線電気通信設備令施行規則のまとめ
チャレンジテスト

4.1.　電波法
　4.1.1. 構成
　4.1.2. 内容
　4.1.3. 電波法のまとめ
チャレンジテスト
4.2　国際電気通信連合憲章
　4.2.1. 構成
　4.2.2. 内容
　4.2.3. 国際電気通信連合憲章のまとめ
チャレンジテスト
4.3.　 不正アクセス行為の禁止等に関する法律
　4.3.1 概要
　4.3.2 内容
　4.3.3. 不正アクセス行為の禁止等に関する法律のまとめ
チャレンジテスト
4.4　 電子署名及び認証業務に関する法律
　4.4.1 概要
　4.4.2 内容
　4.4.3. 電子署名及び認証業務に関する法律のまとめ
チャレンジテスト
4.5　電気通信事業法施行令［参考］
　4.5.1. 内容

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