国際サイバーセキュリティ専門家から学ぶ新常識（EnterpriseZine Digital First）
- 形式：
- 電子書籍
- 発売日：
- 2022年04月25日
- ISBN：
- 9784798175522
- 価格：
- 770円（本体700円＋税10%）
- レーベル：
- Shoeisha Digital First
- シリーズ：
- EnterpriseZine Digital First
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サイバーセキュリティの世界的オピニオンリーダーが、日本企業に提言！
パンデミックを機にサイバーセキュリティを取り巻く局面が一変。
日本中で相次いで被害が報告されています。
「うちの会社は小さいから大丈夫」
「セキュリティ担当者が何とかしてくれる」
などといった考え方は、もはや通用しません。
本書では、ウォール・ストリート・ジャーナルなどでも活躍している、
サイバーセキュリティの世界的オピニオンリーダー
ジェリー・レイ（Jerry Ray）氏が、
日本企業に求められている対策を指南！
セキュリティ担当者はもちろん、
ITに造詣が深くない経営者や従業員でも分かりやすく、
「今求められているセキュリティ対策」を一冊でつかんでいただける内容です。
【目次】
●第1章 なぜ、日本はセキュリティが甘い企業が多いのか？
●第2章 日本の中小企業が一番危ない
リスクを感じていない企業に襲いかかるランサムウェアの脅威
●第3章 「アンチウイルスソフトがあるから大丈夫」は大きな間違い
最初にやっておきたい、ユーザー端末のセキュリティ確保
●第4章 「Rely on tool, not people」
セキュリティのコストは2番目に考えよう
●第5章 日本のDX推進に向けた「真のデジタルリテラシー」とは
●第6章 アフターコロナ時代に必要なものは？
※本書は、ITリーダー向け専門メディア『EnterpriseZine』に
掲載された連載を加筆・再編集した内容になります。
【著者紹介】
ジェリー・レイ（Jerry Ray）
SecureAge Technology グローバル最高執行責任者（COO）
兼 SecureAge 株式会社 社長
1991年、コーネル大学でオペレーションズリサーチ工学の学位を取得。
その後、十数年にわたり日本やシンガポールを拠点に、
米国系エンタープライズ・ソフトウェア企業や、
複数の米国系サービス企業の国際ビジネス開発コンサルタントとして活躍。
前職の世界的暗号化通信企業サイレントサークル社では、
アジア太平洋地域担当上級副社長を務めている。
国際サイバーセキュリティの世界的オピニオンリーダーとしても活躍しており、
ウォール・ストリート・ジャーナル、Wired、ComputerWeekly、
Channel Futures Online等主要メディアの取材対応や、
専門家としてコメントも発信。
堪能な日本語を生かし、日本語での取材やセミナーへの登壇も行う。
はじめに
第1章 なぜ、日本はセキュリティが甘い企業が多いのか？
年々増加するセキュリティインシデント
書類の印刷やデータのコピーにリスクあり
一度信用した人は、どこまでも信用してしまう
「セキュリティ教育は終わった」「抜き打ちメールは意味ない」
第2章 日本の中小企業が一番危ない
リスクを感じていない企業に襲いかかるランサムウェアの脅威
世界と比較しても“優しい”日本の個人情報保護法
ランサムウェアの攻撃手法とは
サイバーリスクを感じていない中小企業が一番危ない
中小企業には、どのような対策法があるのか
第3章 「アンチウイルスソフトがあるから大丈夫」は大きな間違い
最初にやっておきたい、ユーザー端末のセキュリティ確保
やるべきことは従業員教育ではなく、システム側の対策
アンチウイルスソフトが入っているから大丈夫！ 実はそれも大きな間違い
自宅環境も含めた対策を
とにかく、ユーザー側の端末に対策をすること！
エンドポイントのセキュリティ対策でサイバー攻撃を防ぐ
第4章 「Rely on tool, not people」
セキュリティのコストは2番目に考えよう
全データを暗号化する必要はあるのか
会社の規模やニーズにあわせてセキュリティソリューションを選ぶ
セキュリティ予算は2番目に考える
従業員のセキュリティリテラシーへの投資はゼロでよい
第5章 日本のDX推進に向けた「真のデジタルリテラシー」とは
IT部門による決定がセキュリティリスクにつながることも
IT部門は事業の根幹を支える部門、事業ドメインの理解が必須
社内システムのログは、誰のものか
非IT部門がセキュリティを左右することも
第6章 アフターコロナ時代に必要なものは？
筆者ジェリー・レイが考えるこれからの世界
リモートワークがランサムウェア攻撃の被害を拡大することも
リモートワークで攻撃を受けたとき、それは誰の責任になるのか？
2022年から意識するべきこと
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