これならわかる〈スッキリ図解〉精神保健福祉制度のきほん 第2版(二本柳 覚 石井 佳葉 茂本 由紀 二本柳 覚)|翔泳社の本
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これならわかる〈スッキリ図解〉精神保健福祉制度のきほん 第2版




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形式:
書籍
発売日:
ISBN:
9784798182810
定価:
2,090(本体1,900円+税10%)
仕様:
A5・192ページ
カテゴリ:
介護・福祉
キーワード:
#ヘルスケア,#福祉資格,#社会,#生活情報
シリーズ:
スッキリ図解
紙の書籍

精神科領域の全体像をつかんで現場の支援に活かす!
改正精神保健福祉法(2023年・2024年施行)に対応した最新版!

精神疾患・精神障害の種類や症状は患者さんごとに多種多様。多くの場合、治療は長期に及ぶため、症状と付き合いながら仕事をしたり、いくつもの課題を抱えながら生活している方が少なくありません。そのため、薬や心理療法などの医療的ケアとともに、様々な支援制度やサービスを患者さんの状況に合わせて活用することが重要です。

こころの病や問題には、医師をはじめ、看護師、保健師、精神保健福祉士、臨床心理士、公認心理師、作業療法士など様々な専門職が関わります。それぞれの専門領域の違いから、「症状や治療の知識は豊富だが、制度やサービスについては詳しくない」「精神保健福祉士の常駐がない現場で、患者さんからの制度や法律に関する質問に対応できない」ということもあります。

本書は、主に精神科にかかわる専門職や患者さんを支える家族などに向けて、精神保健福祉に関する制度・サービスをわかりやすく整理して紹介。2023年4月、2024年4月施行の改正精神保健福祉法(精神保健及び精神障害者福祉に関する法律)にも対応しています。

精神疾患や精神障害の基礎知識もまとめており、初めて精神科に勤務する人や学生にも入門書としておすすめ。病院以外の場所で、課題を抱えて生活する人を支援する上でも役立ちます。

【目次】
第1章:精神保健福祉法の基本
第2章:精神科の対象とは?
第3章:精神科に関わる専門職
第4章:精神疾患の治療法
第5章:入院・医療制度の実際
第6章:働く人のための精神保健福祉
第7章:日常生活で活用できる支援制度

【編著者】
■二本柳 覚(にほんやなぎ・あきら)
京都文教大学臨床心理学部臨床心理学科講師。日本福祉大学福祉社会開発研究所客員研究所員。修士(福祉マネジメント:日本福祉大学)。社会福祉士、精神保健福祉士。
【著者】
■石井 佳葉(いしい・かよう)
就実大学教育学部教育心理学科講師。博士(教育学:京都大学)。京都大学大学院教育学研究科博士後期課程単位取得退学。公認心理師、臨床心理士。
■茂本 由紀(しげもと・ゆき)
武庫川女子大学心理・社会福祉学部講師。博士(心理学:同志社大学)。公認心理師、臨床心理士。

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紙面は読みやすい縦書き。見やすく・わかりやすくする工夫がたくさん!巻末には索引も!

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これから精神科領域で働く方に最適の1冊!

主な精神疾患や治療法、医療・福祉制度、暮らしや就労を支援するサービス、現場で活躍する様々な専門職など、精神科領域で知っておきたい情報をわかりやすく、網羅的にまとめています。

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図表やイラストが豊富!

文章だけでは理解しづらい要点を図表で丁寧に説明しています。実際の状況を具体的にイメージできるので、すっと頭に入ってきます。

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精神疾患や精神障害の基礎知識も学べる!

精神疾患・精神障害の種類や症状は様々です。代表的なものを中心に、症状の特徴や患者さんへの関わり方などの基本的な内容を解説しています。

はじめに

第1章 精神保健福祉法の基本
・そもそも精神保健福祉法ってどんな法律?
・精神障害者をめぐる法制度〈明治~昭和中期〉
・精神障害者をめぐる法制度〈宇都宮病院事件~現在〉
・精神保健に課題を抱える者も市町村の相談支援の対象に
・人権に配慮した精神科の入院制度
・適切な精神科医療を実施するための制度
・自傷他害の恐れのある状態の人を医療につなげる
・緊急入院が必要なのに拒否する患者さんへの対応
・都道府県における精神保健福祉の中核機関
・適切な医療や保護がなされているかを審査
・各種支援を受けるための証明書
・精神科病院での虐待防止のための取り組みを推進
COLUMN|依存症問題は「隣の家の話」ではありません

第2章 精神科の対象とは?
・そもそも精神疾患って何?
・DSMとICDは何が違う?
・精神科と神経内科、心療内科はどう違う?
・成長過程で見えてくるつまずきの総称
・統合失調症は脳と心の統合機能の障害
・「落ち込む」「やる気が出ない」はうつ病のサイン?
・躁とうつの状態を繰り返す双極性障害
・100人に1人がかかるパニック障害
・おかしいと思っても止められない強迫性障害
・PTSDの苦しみは千差万別
・摂食障害は食行動を通じた心の叫び
・神経系に生じた異常はもとに戻らない
・医療領域以外の支援が欠かせない高次脳機能障害
・認知症のタイプや進行度により症状は異なる
・人との関わりで問題を抱えやすいパーソナリティ障害
・「疾患」ではないが、不随する不調には医療が必要
・いつ生じるかわからない発作との付き合い方が重要
COLUMN|医療事務スタッフとの連携は欠かせない

第3章 精神科に関わる専門職
・様々な専門職と連携して治療にあたる司令塔
・患者さんの心に寄り添う精神科看護師
・地域生活をサポートし、疾病・再発の予防にも尽力
・精神科医療と社会のパイプ役
・心の安定を支える専門性の高い心理資格
・心と身体のリハビリテーションで患者さんをサポート
・服薬指導で患者や家族をサポートする薬物治療の要
・食事を通じて患者さんの心身をケア
COLUMN|心理士・師は実際にどんな風に対応しているの?

第4章 精神疾患の治療法
・薬物療法は精神疾患で最初に行われる治療法
・社会生活機能の訓練を行う精神科デイケア
・社会生活で必要なスキルを獲得するトレーニング
・無意識に着目し治療を進める心理療法
・思考を受け入れ自分らしい人生を送るために
・家族を一つのシステムとして捉える心理療法
・あるがままの姿勢を獲得していく日本独自の心理療法
・その人の能力の状態を知って生活に生かす
・その人のパーソナリティを捉えて治療に生かす
・心理療法の効果とそのエビデンスの確認方法
COLUMN|改善が難しい疾病医に対する治療法

第5章 入院・医療制度の実際
・精神科に入院する際に必ず行われる「告知」
・精神科病院への入院の中で最も基本的な形態
・医療保護入院では、「家族等」の同意が必要
・医療保護入院の入院期間に上限が定められた
・退院後のことを入院時から考えるシステム
・入院が長期化した場合に退院支援に向けた会議を開催
・緊急な医療を必要とした時の相談・受診システム
・自傷他害の恐れのある場合に知事の命令で行われる入院
・入院しても面会や電話は自由にできる?
・入院の医療費は手続きによって減額可能
・患者さんの回復と社会復帰を目指して専門職が協働
・「退院」だけではなく、「退院に至る過程」が大事
・再発を防ぎ社会生活を続けるための継続的ケア
・心神喪失及び心神耗弱により罪を犯した人への司法精神医療
COLUMN|専門職が質の高い支援を継承し続けるために

第6章 働く人のための精神保健福祉
・職場でのメンタルヘルスへの取り組みが求められる時代
・自身のメンタルヘルスの状況がわかる
・社員の悩みの解決を会社全体の利益につなげる
・社員の身体的・精神的健康を支援する医師
・社内に相談できる仕組みがない場合はどうする?
・病気やケガで働けない場合にもらえるお金
・精神疾患も労災認定される可能性がある
・休職中の過ごし方や、復職に向けた取り組みとは?
・部下の調子が悪い時、上司はどう対応する?
・復職するまでと、復職してからの社員へのサポート
・障害者雇用枠で就業するという選択
COLUMN|短時間労働の法定雇用率の算定見直しで広がる雇用機会

第7章 日常生活で活用できる支援制度
・障害により生活や仕事に制限を受けた場合の年金制度
・精神障害者保健福祉手帳で受けられる様々なサービス
・社会復帰に向けた様々なサービスを規定した法律
・家以外の居場所が欲しい時には?
・「また働きたい」と思った時に受けられる支援は?
・地域生活で困った時には社会福祉協議会へ
・急な出費など、お金の問題に対応する制度
・生活保護はセーフティネットとして大事な制度
・大事な財産を守るための制度
・同じような体験をした人たちとの関わりで得られること
COLUMN|精神障害にも対応した地域包括ケアシステムを目指して

本書は付属データの提供はございません。

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最終更新日:2024年06月03日
発生刷 ページ数 書籍改訂刷 電子書籍訂正 内容 登録日
1刷 122
2段目の小見出し
4刷
医療保護入院以外にも
退院に向けた取り組みを検討
2024.06.03
1刷 122
2段目、後ろから6~4行目
4刷
概ね月に1回開催され、開催日から前後して2週間以内に、推定される入院期間を経過する
入院期間について、当該入院期間満了日の1か月前から当日までの間に更新が必要な
2024.06.03
1刷 122
3段目、6~7行目
4刷
委員会開催時点から推定される入院期間
更新後の入院期間
2024.06.03
1刷 122
3段目、8行目
4刷
推定された入院期間
更新後の入院期間
2024.06.03
1刷 123
図「医療保護入院者退院支援委員会の出席者」①の( )部分
4刷
(主治医が精神保健指定医でない場合は、当該主治医に加え、主治医以外の精神保健指定医が出席)
(主治医が精神保健指定医でない場合は、精神保健指定医の出席は必須ではないが審議事項についてはよく相談すること)
2024.06.03