ここ数年にわたるコロナ禍は、人々の時間やお金の使い方と価値観に大きな影響をもたらしました。企業もまた、変化する顧客の価値観や行動を捉えなおし、自社が顧客に提供する価値を再定義し、自社のビジネスモデルをアップデートしていくことが求められています。
本調査資料では、「マーケティングをめぐる動向」「主要プラットフォーマーと広告会社の動向」「業界識者による論考」という3つの観点から、ビジネスやマーケティングを取り巻く市場の変化を分析し、客観的に解説。
マーケティング業界をリードする800名以上のビジネスパーソンに直接アンケート調査を実施し、広告予算やマーケティング施策・ツールの変化、ソーシャルメディア活用、DXの推進などについて調査集計しました。
専門メディアならではの幅広いデータを集約した、情報収集や資料作成などに役立つ1冊です。
▼詳細はこちら：
https://markezine.jp/research/
■業界トップランナーの特別論考も掲載
・Zaimの購買データ分析から探る、規制緩和後の生活者インサイト・行動の変化
・飯髙悠太氏に聞く、SNS起点での購買行動を作り出す方法
・電通が語る統合マーケティングの鍵
・メタバースとリアルをいかに捉えるか？ 博報堂に聞くサイバーフィジカルの可能性
・アタラ杉原氏が解説する、広告プラットフォーム分散期
下記、調査結果より一部内容を紹介します。
■4章 マーケティング最新動向調査（単純集計）より
・広告予算の変化（広告種類別／昨年比）
昨年と比べて、各広告予算がどのように変化したかについては、「デジタル広告」が「増えた」とする回答が44.7％で突出している。以下、「テレビ」8.0％、「屋外・交通広告」7.8％と続いている。一方、「減った」という回答が最も多かったのは「雑誌」で11.2％であった。
・社内のデジタルトランスフォーメーションの進め方
勤務先におけるデジタルトランスフォーメーションの進め方については、「全社が注力する経営方針として、積極的に進めている」という回答の割合が47.3％で最も高くなった。
■5章 マーケティング最新動向調査（クロス集計）
・プラットフォームの活用状況
利用しているプラットフォームについて、BtoC では「Facebook」「Instagram」「YouTube」「Twitter」がそれぞれ60％を超える。BtoB では「Facebook」61.2％が最も多く、次いで「Twitter」が48.8％となった。BtoC とBtoB を比較して大きな差が見られた項目として「LINE」や「TikTok」が挙げられる。
■目次
1章 マーケティングをめぐる動向
消費者の動向
EC市場の動向
企業の動向
広告市場の動向
2章 主要プラットフォーマーと広告会社の動向
Amazon
Microsoft
Facebook／Instagram（Meta）
TikTok
LINE（Zホールディングス）
ヤフー（Zホールディングス）
楽天グループ
国内主要広告会社（電通・博報堂・サイバーエージェント）
編集部注目の動向（Pinterest・Shopify・Spotify）
3章 論考
コロナ禍から2年、生活者インサイト・行動の今
SNS起点の購買行動をいかに創出するか
マーケティングにおけるサイバーフィジカルの可能性
人に寄り添うデータ活用による「需要喚起」と「ブランドエクイティの管理」が今後の統合マーケティングの鍵
分散が進む広告プラットフォーム
4章 マーケティング最新動向調査（単純集計）
調査概要
質問項目
回答者のプロフィール
マーケティング・販促・広告予算
マーケティング施策・ツールの予算
プラットフォームの活用・目的
顧客理解
DX・マーケティングのデジタル化
導入ツール
売上への関与・デジタル化の課題
5章 マーケティング最新動向調査（クロス集計）
クロス集計 ―売上規模別―
クロス集計 ―事業形態別―
※資料内のツール名・サービス名・社名は調査開始（2022年8月22日）時点の名称で表記されています。
■商品概要
『マーケティング最新動向調査 2023』
編著：MarkeZine編集部＋デジタルインファクト
判型：A4版 カラー／ページ数：204ページ
価格：
・PDFレギュラー版：税込価格99,000円
・書籍版：税込価格99,000円
検索性が⾼く、デジタル活⽤のしやすい「PDF版」のほか、⼀覧性のある紙媒体でお届けする「書籍版」をご⽤意しました。
さらに、社内で活⽤の幅の広がる「法⼈内共有版」、調査結果として掲載されているグラフや表の全画像をまとめた「図表データ（ファイル形式：JPG）」をパッケージにしたセットメニューなどもあります。
商品メニューと価格表はこちらのページでご確認ください。
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